【リリース情報】明光義塾調べ＜小中学生のスマホ事情調査2019＞を発表しました！

　個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山下一仁）は、小学4年生から中学3年生までのお子さまを持つ保護者男女760名（小学生4～6年生の子どもを持つ保護者：380名、中学生の子どもを持つ保護者：380名）を対象に、【小中学生のスマホ事情】に関する実態調査を実施いたしました。
　

「小中学生のスマホ事情調査2019」結果概要
・小中学校へのスマホの持込み賛成理由第1位は「緊急の時の連絡手段に必要だから（83.3％）」
・小中学校へのスマホの持込み反対理由第1位は「トラブルの原因になる可能性があるから（79.1％）」
・小中学生のスマホに関する3大ルールとは！？
・子どものスマホ代、保護者の約6割が経済的負担を感じている

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