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2018.03.07

日本の教育が大きく変わる 知識偏重から考える力重視へ キーワードは「アクティブ・ラーニング」

日本の教育が大きく変わる知識偏重から考える力重視へキーワードは「アクティブ・ラーニング」

近年、社会で求められる能力が変化してきています。言われたことをその通りにこなすだけでは不十分で、時には自分で判断して進めていくことも必要となります。しかも社会生活において、正解は必ずしも一つとは限りません。そんな中いかに自分の答えを導き出すか。知識があっても考える力がなければ対応できないでしょう。 このような状況下で、教育も変革を迫られています。教える側が一方的に知識を与えるだけではなく、学習者である児童・生徒が自ら考える機会を増やしていく。2020年度から運用される(※1)新指導要領のキーワードとなるのが、「生徒主体の学び」です。

これから、教育はどう変わる?
なぜ、改革が必要なの?

今までの学校教育は、教師は常に教えを授ける存在であり、生徒・児童は主に受身の立場でした。またテストも計算力を問うものや、漢字や歴史の年号などの知識を答えさせるものが主流でした。しかし今後、新指導要領のもとでは生徒が能動的に学習する「アクティブ・ラーニング(主体的・対話的で深い学び)」の視点が重要となり、評価の仕方も多様になります。知識を身につけるだけではなくそれを応用する力、思考力や判断力、自らの言葉で表現できる力をつけるための教育へと進化。なぜなら、それらの能力こそが、現代社会で求められているものだからです。例えば、少し前までは確実に早く計算できる能力が高く評価され、それができる人材は重宝されてきました。しかし現在では、計算を担うのは多くの場合コンピュータであり、人間に求められるのは「その数字から何が読み取れ、どう活かせるか」です。たチームを組んで働くことも多いので、自分の言葉でコミュニケーションをとることや、自ら行動を起こすアクティブさも重要視されます。
このように、求められる能力が変われば学習の内容も変わりますし、その進め方や形式も変化していきます。それは特定の教科に限ったことではなく、すべてにおいて取り組むべきことです。常に全員が一斉に黒板の方を向いて静かに授業を聞く、という従来のスタイルは減り、グループに分かれて話し合ったり発表したり、必要に応じて調査に出かけたりというようなことも多くなるでしょう。その場合、教師は生徒のサポーター、ファシリテーター(※2)となり、話題を膨らませたり、議論を促進させたりする役割を担います。

社会が求める能力が変わってきたことで、教育にも変革が求められています。

新指導要領のもとでは、教師が生徒に知識を与えるという従来の方式に留まらず、生徒自身が自ら主体となって学ぶ機会が増えていきます。

単に知識を得るだけではなく、その背景にあるものをも掘り下げて考えることが重要です。

考えるきっかけとなる好奇心、疑問の視点を大切にしたいものです。

受け身ではない、自立した学習力が成長のカギ「なぜ」「どうして」という疑問の芽を大切に

受け身ではない、自立した学習力が成長のカギ
「なぜ」「どうして」という疑問の芽を大切に

今回の学習指導要領の改訂では、「何を教えるか」から「どのように教えるか」に、「何を学ぶか」から「どう学ぶか」に力点が置かれるようになります。目指すのは「主体的・対話的で深い学び」。教科の知識を教えるのはもちろんですが、その内容を通して思考力・判断力・表現力などを育てるという方針です。
そこで重要な鍵となるのは、児童・生徒が主体的に自ら学ぼうとする姿勢です。きっかけは教師側からの教えであるにしても、「なぜそうなのか」「それを自分に当てはめて考えるとどうなるか」など、好奇心や想像力を広げてみる。また知識も断片のままにしておかず、いくつかを関連づけて理解を深める。解答を導き出した際には、どう考えたのか、どうやって結論に至ったのかを、自分の言葉で説明できるようにする。いずれも、日常的・習慣的に取り組まなければなかなか身につけられない力と言えます。
そのために家庭で心がけるべきことは、小さな頃からの好奇心の芽を摘まないことですね。「なぜ」「なぜ」を連発されるのはあまり快いことではないかもしれませんが、子どもと一緒に考えてみる。時には逆に「なんでこうなると思う?」などと質問を投げかけてみるのもいいでしょう。

  • 新指導要領は小学校では2020(令和1)年度から、中学校では2021(令和2)年度から全面実施で、2018年度からは移行期間。高校は2022(令和3)年度から実施、2019年度から移行期間に入る。
  • 調整役、促進者の意。集団活動やその意思決定には参加せず、中立的な立場から活動の支援を行う。

明光義塾では主体的な学習力を育てる授業を実践しています。

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