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【リリース情報】明光義塾調べ<小中学生のスマホ事情調査2019>を発表しました!

 個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:山下一仁)は、小学4年生から中学3年生までのお子さまを持つ保護者男女760名(小学生4~6年生の子どもを持つ保護者:380名、中学生の子どもを持つ保護者:380名)を対象に、【小中学生のスマホ事情】に関する実態調査を実施いたしました。
 

「小中学生のスマホ事情調査2019」結果概要
・小中学校へのスマホの持込み賛成理由第1位は「緊急の時の連絡手段に必要だから(83.3%)」
・小中学校へのスマホの持込み反対理由第1位は「トラブルの原因になる可能性があるから(79.1%)」
・小中学生のスマホに関する3大ルールとは!?
・子どものスマホ代、保護者の約6割が経済的負担を感じている

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