【リリース情報】明光義塾調べ＜小中学生の教育改革への準備実態調査＞を発表しました！

　個別指導の学習塾「明光義塾」を全国展開する株式会社明光ネットワークジャパン（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：山下一仁）は、小学3年生から中学3年生までのお子さまを持つ保護者男女800名（小学生3～6年生の子どもを持つ保護者：400名、中学生の子どもを持つ保護者：400名）を対象に、【2020年度教育改革への準備】に関する実態調査を実施いたしました。
　

「小中学生の教育改革への準備実態調査」結果概要
・ 78％の保護者が子どもの勉強時間を増やす必要があると感じている
・教育改革を「知っている（73.3％）」、「内容まで理解している（35.2％）」
・6割以上の保護者は「教育改革」について子どもと話し合っていない
・「教育改革」に対しての準備最多は「学習塾で英語を学んでいる（58.8％）」

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