茨城県の公立高校入試情報

全日制一般入学には、文化、芸術、体育、奉仕活動および生徒会活動のいずれかの分野において優れた資質・実績を有する者を対象とする特色選抜と、全ての学校で実施され、学力検査と調査書などをもとにA群・B群の2段階で合格者を決める共通選抜があります。

■学力検査は英･国･数･社･理の5教科で実施。各教科100点満点(合計500点満点)。各教科50分で、英語は聞き取りテスト(リスニング)を含みます。

■特色選抜
特色選抜は、文化、芸術、体育等の分野において優れた資質・実績を有し、かつ、各高等学校において定める出願要件を満たす者を対象とします。 特色選抜枠は、全ての学科において、募集定員の50パーセントを上限とします。特色選抜を実施する学科においては、学力検査に加えて、特色選抜の志願者に対して面接を実施するほか、作文、実技検査も実施されることがあります。 特色選抜の受検者については調査書、学力検査の成績、面接の結果およびその他選抜に必要な資料を総合して合格者を決定します。学力検査以外の選抜資料の配点など、選抜方法の詳細については各高等学校が定めます。また、IT科等においては、学力検査の数学及び理科の成績について傾斜配点を行うこととします。
特色選抜において合格と判定されなかった場合は、特色選抜に出願しなかった他の受検者と併せて「共通選抜」により合否判定を行います。なお、特色選抜を実施しない学校・学科もあります。

■共通選抜
① 特色選抜の合格者を除く受検者全員を、学力検査の得点合計の高い順に並べます。
② 同様に、調査書の評定合計(内申点　3年間)の高い順に並べます。
③ ①で募集人員から特例入学者選抜枠及び特色選抜枠の合格者数を引いた上位80%以内、かつ、②の順位が募集人員から特例入学者選抜枠及び特色選抜枠の合格者数を引いた人数以内にある者をA群、残りをB群とし、A群は原則として合格とします。
④ B群のうち、学力検査重視、内申点重視の2つの方法でそれぞれ合格者を決定します。その際の学力検査重視と内申点重視の人数の比率は、8:2～2:8の間で各高等学校が決定します。
 

■学力検査　教科別受験対策のポイント
【英語】
リスニング1題、語句問題1題、短文読解1題、対話文1題、長文読解1題、語句の並び換え1題の大問6題構成。リスニングの配点が高い（30点）のが特徴なので、音声を利用した学習で事前の対策を十分にしておきましょう。読解問題、語句の並べ換え問題も合わせると文を完成させる問題が多く、単語のつづりを正確に覚えておくことや、語形変化、文法知識もしっかりと覚えることが大切です。時間配分にも注意する必要があります。様々な過去問を解いて、長文のいろいろな出題形式に慣れておきましょう。

【数学】
大問6題構成の出題でした。大問1は基本的計算問題と因数分解などの基礎的な学力を問う問題が出題されています。大問2は資料の散らばりなど、大問3は平面図形、照明の問題が出題されました。大問4以降は、例年、図形と関数の融合問題、平面図形、証明、面積比、関数とグラフ、資料の活用、空間図形などから出題されています。教科書の全範囲から、難易度もまんべんなく出題され、思考力が必要な問題もあります。基礎的な計算問題はしっかり練習しておきましょう。証明問題については、筋道の通った説明ができるようになりましょう。

【国語】
小説の読解、古文・漢文の読解、論説文の読解、知識問題の4題構成。基本的な読解力に加え、複数の文章や資料を読みとる力も重視されます。文章とグラフの組み合わせなど、いろいろな読解問題に取り組んで読解力をつけましょう。仮名遣いなどの知識や読解の基本を押さえて、どれが出題されても対応できるよう学習を重ねておくことも大切です。漢字や語句の意味・用法の復習にもしっかり取り組んで、慣れておきましょう。

【理科】
大問6題構成で、4分野からまんべんなく出題されています。教科書に出てくる用語は正確に書けるようにし、文章による説明等の問題では、過去問を使って短く簡潔に記述する練習をしておきましょう。出題範囲が広いため、全単元の基礎事項をおさえる必要があります。実験・観察をもとにした出題も多く、授業で行う実験や観察は積極的に参加しましょう。

【社会】
大問4題構成で、地理･歴史･公民・各分野総合がそれぞれ1題ずつ出題されました。細かい知識を問うというより、基礎基本の定着と資料を活用する力を試す総合的な問題が出題の中心になっています。地理では、地形図やグラフなど統計資料が多用され、歴史では時代の流れの把握度合いが確認されるなど、考えさせる内容の問題が目立ちます。公民では、基本用語の理解はもちろん、新聞・ニュースなどで時事的な内容にも注目するようにしましょう。


※入試日程や選抜方法などは、お近くの明光義塾、または学校の先生や各都道府県の教育委員会に問い合わせるなどして、最新の情報を確認してください。